環境
自らの環境負荷を削減すると共に
環境課題の解決に貢献する
※このページはサステナビリティレポート2018の記事内容です。
SVP2030で目指すもの
2017年度の活動ポイント
第三者意見
地球環境が危機的な局面を迎える中、
SVP2030を通して
これまで以上の成果の実現を期待
国連環境計画・金融イニシアティブ
特別顧問
末吉 竹二郎 氏
プロフィール
UNEP FIに関わるほか、中央環境審議会など各種審議会委員、川崎市、鹿児島市の環境アドバイザー、大学非常勤講師、企業の社外役員、財団理事などを務めている。環境と金融、企業の社会的責任などについて講演などで啓発に努める。
SVP2030において富士フイルムグループが複雑かつ多岐に亘る地球規模課題の中から、自社が対応すべきは、気候変動、資源循環、エネルギー、化学物質の4つの柱を掲げたのは適切かつバランスの取れた選択だと思います。
その取り組みにおいても、例えば、気候変動への対応では、2030年までに2013年比30%減という極めて意欲的な目標の下で、2017年には製品ライフサイクル全体のCO2排出を早々に15%も削減したのは立派な成果です。資源循環では水、廃棄物、資源の面で負荷削減に意欲的に取り組み、人・環境への化学物質の悪影響の最小化も富士フイルムグループならではの対応です。
一方、世界の情勢を俯瞰しますと、プラネタリー・バウンダリーが示す通り、地球環境が危機的な局面を迎える中で、国際社会の対応もゼロエミッションや廃棄物ゼロへの動きなど、目に見える結果を求めてその要求が一層厳しさを増しています。富士フイルムグループもこうした変化に柔軟に対応しこれまで以上のインパクトを実現するよう期待しています。
第三者意見を受けて
自社プロセスでの削減と製品・サービスによる社会での削減貢献の両面で目標を設定し事業と連携して進める、パリ協定も踏まえた長期スパンの新CSR計画「SVP2030」を高く評価してくださり、ありがとうございます。
SVP2030の初年度は順調なスタートが切れましたが、今後、さらなる再生可能エネルギーの利用機会の探索と活用、新たに構築した環境配慮製品認定制度を通しての気候変動やエネルギー問題の解決に資する製品開発など、気候変動をはじめ各環境課題への取り組みを加速していきます。2030年目標に対しては、毎年進捗レビューを行うとともに、両輪である事業計画とも連携させ、より高い目標を目指しつつ、脱炭素社会の実現に向けて、全力で取り組みを進めていきます。
(富士フイルムホールディングス 経営企画部CSRグループ)
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